核融合技術のCommonwealth Fusion、元Microsoft GMのLiddell氏を取締役に迎え経営体制を強化

世界最大級の民間核融合企業であるCommonwealth Fusion Systems（CFS）は、元ホワイトハウス高官であり、MicrosoftやGeneral Motorsなどグローバル企業で要職を歴任したChristopher P. Liddell氏を独立取締役として新たに取締役会に迎えたと発表しました。CFSのCEO兼共同創業者Bob Mumgaard氏は、「Liddell氏はパブリック、プライベート、フィランソロピーの分野で幅広いリーダーシップ経験を有しており、技術・金融・地政学が交錯するダイナミックな組織づくりに貢献してくれる」とコメント。今後グローバルなエネルギー自立・安全保障に不可欠となる核融合エネルギーの商業化と業界拡大を目指すCFSにとって、Liddell氏の戦略的視点が経営に大きな価値をもたらすとしています。

Liddell氏はMicrosoftやInternational PaperでCFOを務め、GMでは副会長兼CFOとして2010年の230億ドルIPO（当時世界最大規模）も指揮。ホワイトハウスでもトランプ政権下で大統領補佐官や副首席補佐官、American Technology Council長などを歴任し、著書『Year Zero』では米国政府の改革アプローチも提言しています。取締役会にはCFS共同創業陣に加え、Google元SVP Alan Eustace氏やエンジニアVCのKatie Rae氏、イタリアEniのVC部門Eni NextのCEO Clara Andreoletti氏ら多彩な顔ぶれが揃っています。Liddell氏は「CFSは核融合の商業化を牽引する存在。今後数年で世界の膨大な電力需要に応えうる安全・クリーンな新エネルギーを実現できると確信している」と意欲を示しました。

Commonwealth Fusion Systemsについて
Commonwealth Fusion Systems（CFS）は、世界最大の民間核融合エネルギー企業です。主力プロジェクト「SPARC」では、核融合による純エネルギー発生（net energy）を目指し、無限のカーボンフリー電力の実現を追求。2018年の創業以来、累計20億ドル超の資金を調達しています。