クリーンエネルギー核融合のCommonwealth Fusion Systems、実証炉SPARCに初の磁石を設置しNvidiaと提携

次世代エネルギーとして注目される核融合分野で先行するCommonwealth Fusion Systems（CFS）は、CES 2026において、実証用核融合炉「SPARC」に最初の磁石を設置したと発表しました。SPARCは、同社が来年の起動を目指す核融合炉であり、今回の設置は商用化に向けた重要なマイルストーンとなります。この磁石は、最終的に18基設置されるうちの1基目で、すべてが揃うとドーナツ状の構造を形成し、超高温プラズマを閉じ込めて圧縮する強力な磁場を生み出します。計画通りに進めば、投入したエネルギーを上回るエネルギーを核融合反応から取り出すことが可能になるとされています。CFSの共同創業者兼CEOであるBob Mumgaard氏は、今年夏までに18基すべての磁石を設置する予定であると述べています。

SPARCに搭載されるD字型磁石は、直径約7メートル、重量75トンの極低温容器（クライオスタット）上に配置されます。1基あたり約24トンの磁石は、20テスラという非常に強力な磁場を発生させ、一般的なMRI装置の約13倍の強度に相当します。これを実現するため、磁石はマイナス253度まで冷却され、3万アンペアを超える電流を安全に流します。一方、内部のプラズマ温度は1億度以上に達します。

CFSは、SPARC起動前に課題をできる限り洗い出すため、NvidiaおよびSiemensと連携し、原子炉のデジタルツインを構築しています。Siemensが設計・製造ソフトウェアを提供し、得られたデータをNvidiaのOmniverse上で統合することで、物理炉と並行して常時シミュレーションを行う体制を整えます。これにより、実機に適用する前に仮想空間で条件変更や実験を行い、学習速度を大幅に高める狙いです。SPARCの建設は巨額の投資を伴い、CFSはこれまでに約30億ドルを調達しています。将来の商用炉「ARC」の建設には、さらに数十億ドル規模の資金が必要になる見込みです。Mumgaard氏は、AIやデジタルツイン技術の進化によって、核融合発電をより早く送電網につなげることができると期待を示しています。

Commonwealth Fusion Systemsについて
Commonwealth Fusion Systemsは、商用核融合発電の実現を目指す世界有数の民間企業です。高温超電導磁石を活用したコンパクトな核融合炉設計を強みとし、クリーンでほぼ無尽蔵なエネルギー源を既存の発電所に近い形で提供することを目標としています。