不妊治療サービスFuture Familyが、シリーズBで2500万ドルの資金調達

体外受精や卵子凍結などの不妊治療サービスをより身近なものにすることを目指すスタートアップ、Future Familyが、小規模なシリーズA延長を受けてから1年も経たないうちに、シリーズBで2500万ドルの資金調達を行いました。

ミュンヘン再保険会社がこのラウンドをリードし、TriVentures、MS&AD Ventures、ORIX、そして既存の投資家であるAspect Ventures、Mindset Ventures、at.inc/、OurCrowdが参加した。今回のラウンドで、同社は2018年に発表したクレジットファシリティの1億ドルを含む、合計1億5000万ドルの資金を調達したことになります。同社は、月々300ドルから475ドルの60カ月ローンプランを提供し、クリニックの処置、検査、投薬などをカバーします。

2021年、CEOのClaire Tomkinsは、Covidの大流行によって治療を進めるのを待っていた人々がいるため、記録的な活動量になると予想していました。その結果、Future Familyは2021年に総取引量（融資した患者の量）が300％急増しました。また、従業員数も倍増しました。多くの人がパンデミックを経験した今年と2023年は、さらに速いペースで成長すると彼女は予想しています。また、CDCの統計によると、今後20％のアメリカ人が不妊治療へのアクセスを必要とし、家庭を築くのが遅くなると、8人に1人が加齢による不妊を経験することになると指摘しました。体外受精の平均費用は12,400ドルで、車の購入費用に匹敵するため、不妊治療のための資金を調達したいと考えるのは自然なことです。今回の資金調達により、Future Familyはネットワークの拡大、人材育成や商品開発への投資、新たなチャネルの開拓などを行うことができるようになります。

Future Familyの創業者兼CEOであるClaire Tomkinsは、「会社の成長と勢いによって、これほどまでに好調な業績が見られたので、昨年下半期の資金調達に興興味がありました。年齢による不妊症と、ケアを受けるためのコストが非常に高く、2022年ほど家族を作るのが難しい時代はありません。Future Familyは、ヘルスケアのための今買って後で払うというユニークなソリューションを提供しており、簡単な月々のプランがあります。」