Ordergrooveが新規ビジネス成長率152%を記録、EC・リテール大手の継続的収益をサポート

定期購買ソリューションのリーディングプロバイダであるOrdergrooveは、2023年の財務実績を発表し、継続的収益ソリューションへの投資を通じて収益性の高い成長を実現するビジネスの傾向が強まっていることを強調しました。1億ドルのシリーズC資金調達を終えてから1年が経過した中、定期購買主導のメジャーブランドと急成長する小売企業がOrdergrooveのプラットフォームに殺到し、新規ビジネス受注が152%増加しました。同社は過去5年間でGMV(総売上高)の年率55%の成長を遂げ、PetsmartやL'Oreal、Good Ranchersなどの主要ブランドから数十億円規模の定期購買売上を処理しています。消費者が利便性と手間のかからない購買体験を求め、ブランドが収益性の高い安定収益を必要とする新しい商業の時代を受け、Ordergrooveが成長とシェア11%を越す人気を獲得しました。

昨年に入り、Dollar Shave Club、Sharkninja、Trade Coffeeといった定期購買主導のブランドが、自社開発の技術からOrdergrooveへと移行し、コスト削減とイノベーション促進を実現しました。また、Black Rifle Coffee Company、Scotts、Snoopslimesといったブランドも、Ordergrooveに移行して購買体験の変革に取り組みました。これらの新規顧客の継続的収益成長を支援するため、Ordergrooveは、同社テクノロジーの導入が認定された42社の新規代理店パートナーと契約を結びました。

大規模な移行が続く中でも、Ordergrooveのパフォーマンスは高水準を維持しています。Dollar Shave Clubの移行では、数十万人の会員を3日間で99.99%の高い成功率と無停止で移行することができました。Ordergrooveは全顧客に対して99.999%のアップタイム維持しており、通常の15倍の大量トラフィックが発生するピーク時でもアップタイムやレスポンスタイムへの影響はありませんでした。

この新規ビジネス獲得の裏付けとなるのが、GNCやTractor Supply Co.といった企業パワーハウスブランドとの長期的なパートナーシップの継続です。定期購買へのますますの注目は、Ordergrooveが先駆的に提供してきた優れた購買体験によるものです。最新の製品アップデートにおいて、Ordergrooveはサブスクリプションバンドルなど、顧客への高付加価値体験を提供できるバンドルスイートなどを含めています。Ordergrooveはまた、1万店以上の実店舗においてもオムニチャネル対応の定期購買を可能にしています。

Ordergrooveのグレッグ・アルヴォCEOは「今後数年の市場において、ボリューム至上主義から顧客生涯価値の最大化へ、優先事項を移すことが不可欠です」と述べています。「当社は記録的な1年を過ごし、収益性の高い定期購買主導の継続的収益成長を実現するソリューションを小売企業に提供してきました。この勢いを活かし、更なるイノベーションに注力していきます。プラットフォームへの戦略的投資とテクノロジーパートナーシップを通じて、購買体験を変革できる新しいテクノロジーとデータ主導の洞察を、ブランドやリテーラーに提供します。これにより、顧客維持率を犠牲にすることなく、平均注文額の拡大が可能となります。私たちは、この次なる商業の時代において、収益性の高い継続的な顧客関係を礎に据えることに専念し、小売パートナーの長期的な成功を後押ししていきます」

2024年に向けて同社は、新しい自動化された購買体験を通じて継続的収益の最大化を支援する製品の拡充を予定しています。ブランドによる継続的な顧客関係主導の収益性の高い成長への需要に応えるべく、国内外でプラットフォーム機能の強化を進めていく考えです。  

Ordergrooveについて
Ordergrooveは、L'Oreal、Dollar Shave Club、La Colombe Coffee、Bonafide Health、The Honest Companyなど、世界最大級の革新的なブランド・リテーラーに対して、定期購買・メンバーシップの体験を提供しています。サブスクリプション技術におけるマーケットリーダーとして、同社独自の「Relationship Commerce」プラットフォームが、一過性のトランザクション主体の消費者とのやり取りから、摩擦のない継続的で高収益な関係性へとシフトさせています。Ordergrooveのテクノロジーは、柔軟なAPI、分析、そして比類ない消費者専門知識を活用し、主要ブランドのコマース体験の変革と、消費者の利便性向上を両立させています。