Humanoid Roboticsの1X、EQTと提携し最大1万台のヒューマノイドをポートフォリオ企業向けに展開へ

ヒューマノイドロボット「NEO」を開発するAI・ロボティクス企業の1Xは、世界有数のプライベート・エクイティ・ファームであり、EQT Venturesを通じて1Xに投資するEQTと戦略的パートナーシップを締結したと発表しました。今回の提携は、汎用ヒューマノイドロボットを複数産業へ本格展開する可能性を開くもので、ヒューマノイドロボティクスを商用の主流に乗せるための初期ステップと位置づけられています。

両社は、2026年から2030年にかけてEQTのグローバルなポートフォリオ企業に対し、最大1万台のヒューマノイドを展開できる体制を整える意向を示しました。ただし、実際に導入するかどうかの最終判断は各ポートフォリオ企業が行うとしています。提携により、EQTのポートフォリオ企業は1Xの商用生産能力と統合支援の知見に早期アクセスでき、労働力構造の変化に先手を打つファーストムーバーとしての優位性を得られるとしています。対象領域は、人と密に協働する高インパクトな用途で、産業向けソフトウェア、物流、施設運用、倉庫、製造、ヘルスケアなどが挙げられています。

展開計画として、1Xは2026年に米国でパイロット導入を開始し、その後、欧州とアジアへ急速にスケールさせる方針です。1XのFounder兼CEOであるBernt Øivind Børnich氏は、今回の提携はヒューマノイドロボットを実体経済に持ち込む取り組みだと述べ、EQTのグローバルなリーチとオペレーション知見が、安全で責任ある大規模展開の実現に最適だと強調しています。同氏は、ヒューマノイドが生産性向上と安全性向上に寄与し、より持続可能な労働モデルを世界的に支えることを実証したいと語っています。

EQT Venturesで1Xへの初期投資を主導したTed Persson氏は、ヒューマノイドロボティクスがフィクションから実運用へ移行しつつあると述べ、1Xは次の大衆市場でのロボット普及をリードする独自の位置にあると評価しました。同氏は、これは人を置き換えることではなく、人に「超能力」を与えることだと表現し、労働力不足への対応、安全性の改善、そして世界の基幹産業における生産性の新たな水準を引き上げることにつながるとしています。1XとEQTは、人とロボットが並んで働き、産業のレジリエンスを支えながら生産性を高める未来像を共有しており、今回の発表により1Xは汎用ヒューマノイドを大規模に商用化する競争の中で先行する立場を強めたとしています。

1Xについて
1Xは、米国拠点のAI・ロボティクス企業で、ヒューマノイドロボット「NEO」を開発しています。安全で知的なヒューマノイドを通じて「豊かな未来」を実現することをミッションに掲げ、人間のいる環境で稼働できるよう設計されたプラットフォームを提供します。家庭から製造現場まで、人の作業を補完する人工的な労働力としてロボットを活用し、人の生産性と可能性を拡張するソリューションを目指しています。