Startup Portfolio
スポーツのライブ放送をインタラクティブな3D体験へと変換するAI研究ラボの"Peripheral"がSeedで$8.7Mを調達
Peripheralは、Inovia CapitalとDeloitte Venturesが共同リードし、既存投資家のKhosla VenturesとEntrepreneurs Firstも参加したSeedで$8.7Mを調達し、累計調達額は$12.5Mとなりました。
2024年にカナダ・トロントで設立されたスポーツのライブメディアに空間知能をもたらすAI研究ラボのPeripheralは、スポーツのライブ放送をインタラクティブな3D体験へと変換しています。AIベースの再構築技術を使用し、一般的な複数カメラからの映像を、自由に移動して視点を変えられるゲームのような環境へと変換します。これにより、没入型リプレイ、高精度な選手トラッキング、そしてユニークでインタラクティブなスポーツコンテンツを求める若いファンのニーズに応える新たな視聴体験を実現します。
今回の新たな資金調達は、NBA Launchpadプログラムの一環として、2026 NBA Summer LeagueでPeripheralがNBAおよびWNBA関係者向けにデモを実施した直後に行われました。NBA Launchpadは、プロバスケットボールのビジネスと体験を変革する可能性を持つ新興技術を発掘し、テストするプログラムです。Summer League期間中には、この技術を紹介する複数の動画がToronto Raptorsのソーシャルメディアアカウントで公開され、それらの動画は数百万回の視聴を獲得しました。
「Deloitte Canadaでは、より没入感のあるスポーツ体験に向けた動きが強まっていると見ており、Peripheralはその変化を前進させています。同社のボリュメトリックキャプチャへのアプローチには、リーグ、放送事業者、権利保有者にとって、高品質な没入型コンテンツをより実用的なものにする可能性があります。スポーツメディアの未来における可能性を広げることに注力しているチームを支援できることを誇りに思います」と、Deloitte VenturesのManaging DirectorであるJon Wolkinは述べています。
Peripheral Labsは2024年にKelvin CuiとMustafa Khanによって設立されました。同社は、Huawei、Tesla、University of Torontoで自動運転車、航空機、レーシングカーの開発に長年取り組んできた経験から生まれました。AIベースの再構築技術を使用し、一般的な複数カメラからの映像を、自由に移動して視点を変えられるゲームのような環境へと変換します。これにより、没入型リプレイ、高精度な選手トラッキング、そしてインタラクティブなスポーツコンテンツを求める若いファンのニーズに応える新たな視聴体験を実現します。同社のニューラルレンダリングシステムは、従来のボリュメトリックキャプチャシステムと比較して設置コストを90%以上削減し、必要なカメラ台数も大幅に削減します。
今年初め、Peripheralは、プロリーグへの選手輩出プログラムであるQuantum Sports and Learning Association(QSLA)との世界初となるパートナーシップも発表し、北米初のバイオメカニクスを活用したバスケットボールのシューティングラボを構築すると発表しました。
Peripheralは今回調達した資金を活用して、エンジニアリングチームを拡大し、スポーツリーグやスタジアムへの導入を加速させます。またPeripheralは、同社初となる一般消費者向けプラットフォームであるブラウザベースのリプレイシステムを今年後半に公開する予定です。
関連ニュース








Peripheral に興味がありますか?
最新ニュース

人間の表現のためのFoundation Modelを開発するAI研究ラボの"Nuance Labs"がSeries Aで$50Mを調達
2026/09/15

生成AIのAnthropic、資産運用アドバイザー向けのClaude for Financial Advisorsを提供開始
2026/09/15

AI検索最適化のProfound、The Estée Lauder Companiesと世界規模で提携しブランドのAI上での見え方を最適化
2026/09/15

量子制御のQuantum Machines、NVIDIAのCUDA-QとNVQLinkを使い実機の量子ビットまで一気通貫の実行に成功
2026/09/15

国産基盤モデルのSakana AI、医療AIのアイリスが医師向け検索ツールEvidence Finderに日本語特化モデルを採用
2026/09/15
