核融合のProxima Fusion、日本企業2社と提携し商用発電を支える供給網づくりを加速

ドイツのProxima Fusionは、京都フュージョニアリング株式会社、株式会社フジクラとそれぞれ覚書を締結し、核融合発電の実用化に必要な技術と製造基盤の整備を進めると発表しました。核融合を研究成果から電力供給へつなげるには、プラズマを安定して閉じ込める装置だけでなく、加熱や燃料供給を担う機器、大量の特殊材料を継続的に調達する仕組みが必要です。今回の連携は、日本企業が蓄積した製造・エンジニアリングの知見を、同社のステラレーター型核融合炉の開発計画に組み込むものです。

京都フュージョニアリングとの協力では、プラズマ加熱用の次世代ジャイロトロンと燃料サイクル技術の共同開発を継続・拡大します。ジャイロトロンは高出力のマイクロ波を生み、核融合に必要な高温までプラズマを加熱する装置です。一方、燃料サイクルは燃料の供給、取り扱い、再利用を支える仕組みで、発電設備を継続的に運転するための重要な要素となります。両社はこれらの技術を通じて、実証装置Alphaから商用発電プラントStellarisへ進む開発を支えます。

すでに進めるニーダーザクセン州との構想に対し、今回は製造技術を持つフジクラとの協力が加わります。同社との覚書では、強力で小型の磁石に用いる高温超電導テープについて、ドイツでの量産拠点を含む供給体制の実現可能性を検討します。Proxima Fusionは、Alpha向けに約2万km、計画するStellarisの各発電所向けに約4万kmのテープが必要になると見込んでいます。将来需要と製造ノウハウを結びつけ、欧州の供給網を厚くする狙いです。ただし現段階は技術・商業・経済面の評価であり、工場建設の決定や商用発電の実現を発表したものではありません。

Proxima Fusionについて

Proxima Fusionとは、2023年設立の核融合企業で、ドイツのミュンヘンに本社を置いています。Max Planck Institute for Plasma Physics初のスピンアウト企業です。共同創業者のFrancesco SciortinoがCEOを務めています。高温超電導磁石を使うステラレーター方式で、商用核融合発電プラントを開発しています。Wendelstein 7-Xの研究成果を基盤に、実証装置Alphaと商用プラントStellarisの実現を目指しています。